昨年11月に続き、1月から横浜市内で再びインフルエンザが流行中です。
横浜市医療局の衛生研究所は、流行警報の発令基準を超えたとして、今月（2026年）2月5日付けで「インフルエンザ流行警報」を発令しました。今冬は昨年（2025年）11月にも発令されており、ひと冬で二度出されるという近年では見られない傾向となっています。
2026年第5週（1月26日～2月1日）は昨年11月に次いで再び患者報告数が30人を超え、今冬二度目の「インフルエンザ流行警報」が発令された（2026年2月5日「横浜市インフルエンザ流行情報」より）
市によると、今年に入ってから再流行の兆しが見られるといい、第5週（1月26日～2月1日）には全市集計で1定点医療機関（市内90カ所）あたりの患者報告数が1週間で30人を突破し、「33.87」に達したことから流行警報が出されました。
18区別に見ると、9区で30人を超えており都筑区（65.60）や栄区（64.00）が特に高く、港北区（49.89）や南区（40.80）、青葉区（39.14）が続いており、都筑、港北、青葉の北部3区の高さが目立ちます。
18区ごとの感染状況マップ、都筑・港北・青葉の北部3区で高さが目立つ（横浜メディカルダッシュボード「感染症」より）
年齢別では15歳未満の報告が全体の79.7％を占めているといい、市内143施設（保育所・幼稚園2、小学校83、中学校41、高等学校13、その他4）から、3513人の患者数の報告があったといいます。
年齢層別患者割合グラフで見ると、「5～9歳」が33.7％、「10～14歳」が36.3％と小・中学生の年齢層でインフルエンザ患者が目立つ（2026年2月5日「横浜市インフルエンザ流行情報」より）
これまではインフルエンザのなかでも「A型」が大半でしたが、第5週で見ると「B型」が94.0％にのぼっているのが特徴。「A型に感染した方でもB型に再感染する可能性があります」（市衛生研究所インスタグラム）とのことです。
「学級閉鎖も増加しており、小・中学生の報告が増えています」（同）として、手洗いや咳エチケット、こまめな換気といった身近な感染対策を呼びかけています。
（※）この記事は「横浜日吉新聞」「新横浜新聞～しんよこ新聞」の共通記事です
【関連記事】
・【前回記事】＜2025年11月＞横浜市がインフルエンザ「流行警報」を発令、15歳未満が大半（2025年11月13日）
【参考リンク】
・横浜市インフルエンザ流行情報「流行警報の基準を再び超えました」（PDF、2026年2月5日、医療局・衛生研究所）
・横浜市感染症情報センター（インフルエンザや新型コロナウイルスなどの感染情報）
・厚生労働省「インフルエンザ（総合ページ）」（国の最新情報）
