こんな時だからこそ、地元からスポーツビジネスの未来を考える好機かもしれません。日産スタジアムや横浜国際プールの運営などに携わる公益財団法人横浜市スポーツ協会(旧横浜市体育協会、山口宏会長)は、今週(2021年)7月15日(木)、慶應義塾大学の教授や横浜DeNAベイスターズの社長らを招き、チーム運営から地域を巻き込んだまちづくりと未来像までを考える大型カンファレンスを開きます。
プロ野球の横浜DeNAベイスターズやJ1リーグの横浜F・マリノス、横浜FCをはじめ、バスケットボールのBリーグでは北山田に横浜ビー・コルセアーズ、一昨年から港北区を拠点にプロアイスホッケーに参入した横浜GRITS(グリッツ)など、横浜市内を本拠地とするプロチームは多く、今年から新たにBリーグの横浜エクセレンスも東京都板橋区から横浜市内へ移転して活動を始めるなど、プロスポーツがさかんな土地柄。
一方、慶應義塾大学の日吉キャンパスには、学術面からスポーツ分野を研究する「スポーツ医学研究センター」などのスポーツ関連の研究機関が設置され、一線で活躍する研究者が拠点を置いています。
今週7月15日(木)に開かれる「スポーツビジネスカンファレンスin横浜2021」では、横浜のプロスポーツをはじめとしたスポーツやスポーツビジネスに携わる14氏が集結。
カンファレンスでは、スポーツ庁の渡辺隆史参事官による基調講演を皮切りに、「横浜文化体育館再整備事業(PFI)と今後」や「稼げるアリーナづくり 設計者からの視点」、「2大デベロッパーが語る スポーツを契機とした関内・関外のまちづくり」といったテーマを掲げ、新たなスポーツ施設の建設を契機としたまちづくりを議論。
続いて、横浜DeNAベイスターズの木村洋太社長が登壇し、「ソフトとハードの一体経営と横浜のまちづくり」と題し、2016年から球団と横浜スタジアムの運営を一体化したことによる変化を詳しく語ります。
アマチュアスポーツ界からは、元ラグビー日本代表で、新型コロナ禍を機に「一般社団法人スポーツを止めるな」を立ち上げた野澤武史氏(慶應高校・大学出身)が「コロナ禍における学生スポーツのあり方」を題材に熱く講演。
学術分野では、慶應大学スポーツ医学研究センターの小熊祐子准教授と、同じく日吉に拠点を置く大学院システムデザイン・マネジメント(SDM)研究科の神武直彦教授らが登壇。
「スポーツ*SDGs~コロナ禍に求められるスポーツ活動と東京2020大会に向けた取組の紹介」との演題で、今回の東京2020オリンピック・パラリンピックを機としたスポーツ活動やSDGs(エズ・ディー・ジーズ=持続可能な開発目標)のあり方を議論します。
今回の会場は、コロナ禍のなか昨年(2020年)夏にオープンしたばかりの「横浜武道館」(中区翁町、関内駅から徒歩約6分)で、1周年を記念した内覧ツアーも行う予定。
会場の目の前では、横浜文化体育館を建て替える形で、コンサートやスポーツイベント向けの大型施設「横浜ユナイテッドアリーナ」(2024年完成予定)の建設が進んでおり、街の変化と未来像を考えるうえでも貴重なカンファレンスとなりそうです。
基調講演の聴講は無料ですが、講演全体を聴講する場合は3000円(学生は1000円)が必要で、いずれも事前申し込み制となっています。
【参考リンク】
・7月15日(木)開催「スポーツビジネスカンファレンス in 横浜2021~横浜からスポーツの未来を描く」の案内ページ(申込も可能)
・横浜武道館の公式サイト(関内駅から徒歩約6分)
・横浜スポーツパートナーズの紹介(横浜市に本拠地を置く「トップスポーツ」12チーム)